当会の活動について

全国教育大会・全国教育実践発表会

令和8年度「全国教育実践発表会　東京」は、10/24(土)国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催‼

令和7年11月1日(土)

大阪工業大学梅田キャンパス常翔ホールにて

第50回全国教育大会　大阪大会開催！

幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校・家庭・地域社会と6つの提言発表

記念講演は、兵庫県立大学教授　竹内和雄氏による「AI時代の教師が知っておくべきこと」でした。

★月刊「日本教育」2,3月合併号P.27に提言発表の感想掲載

★大会報告

提言発表のアンケートの声…（一部抜粋）

• 各校種、全国各地の取組みをきく貴重な研修となりました。
• 高校生の発表は斬新であり、また彼女らの存在に未来への希望を感じた
• 提言発表の機会をいただき、学校経営の振り返りもできました。

記念講演のアンケートの声…（一部抜粋）

• 2人組でのワークショップはとても楽しくテンポよく話していただいたので、あっという間の時間だった。
• SNSと生徒指導事象の相関性は、意識しているところであるが、データでみると納得感がある。

学校心理カウンセラー研修講座

「第34回学校心理カウンセラー研修講座」は、8/3㈪～8/5㈬　国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催‼

日々子どもたちに向き合っている教育に携わる受講者へ、専門講師の研修会

また、3日間の研修で校園種を超えた交流ができ、夏の学びの場となります。

申込みフォーム⇒

令和7年8/5～8/7盛岡市　サンセール盛岡にて開催の様子

アンケートの声…（一部抜粋）

• 「生徒指導提要」の改定の定義がわかりました。子どもと保護者と教師の「ズレ」について実感し対応の仕方がわかりました。また、チームになる際の目標共有・実践共有の意義がわかりました。
• どの講義も具体的で、即学校現場で活かせる内容で、しかも専門性が高く知識を深めることができました。学校経営に役立つ内容もあり、とても勉強になりました。
• 子育てや学校での指導は本当に難しい（だからこそこのような研修はありがたい）と思いました。
• 33回も行われているのに今回初めてこの講座を知りました。もっと多くの先生にこの講座が広がるといいなと思いました。
• オンラインと迷いましたが、対面ならではの熱気と、共に受講した方々との出会いがあり、思い切って盛岡を訪れてよかったと思っています。（岩手の観光も楽しみました）このような機会が、各地で得られたらありがたいなと思います。貴重な3日間をありがとうございました。
• 特別支援教育士のセミナーを受講している感覚がありました。通常学級、特別支援学級（知的・情緒）、進級指導教室担当として、子どもたちの指導支援を振り返りながら受講しました。とくにASDの特性、女の子の傾向に新たな発見がありました。

月刊「日本教育」発行

年9回発行

幼・小・中・高・特別支援学校の校園種を超えた最新の教育事情・教育課題など学校教育、学校経営の視野を広げる話題・講和の材料や、保護者をはじめ一般の方々にも役立つ子育て、家庭教育に関する話題などが満載‼

★ご案内掲載号※掲載号が変わる場合もあります

• 4・5月合併号「学校心理カウンセラー研修講座」のご案内掲載
• 7・8月合併号「全国教育大会」「全国教育実践発表会」「オンデマンドセミナ」のご案内掲載
• 9・10・11月号「教育実践顕彰」論文募集

★最新号

★令和８年度　月刊「日本教育」

研修助成

都道府県における教職員の研修活動を盛んにするため、講師派遣等に関し、全国の支部や、校園長会、教頭・副校長会事務長会等の団体が実施する各種研修会・講演会等への助成及び後援を行っています。

毎年、年間100回を超える各種研修会に対して、研修助成を実施しています。

令和6年度研修助成一覧※R7総会要項掲載

「教育実践顕彰論文」募集

校教育の現場において意欲的に取り組み、顕著な成果を収めておられる実践を顕彰するとともに奨励金を贈り、教育現場で指導する教職員の励みとし、子どもたちの教育環境の一層の充実が図られることを願って実施する公益事業です。

第16回教育実践顕彰入賞者

会長賞➀②

優秀賞③④⑤⑥⑦

令和8年度「第17回教育実践顕彰」論文募集は新年度より

オンデマンドセミナーの実施

月刊「日本教育」執筆者を中心に、講師による研修動画を配信します。会員は無料視聴ができます。

【令和7年度　講師】

●神内　聡（弁護士、兵庫教育大学教授）

●三宅　香帆（文芸評論家、京都市立芸術大学非常勤講師）

令和８年も実施します！詳細は新年度以降

文部科学大臣へ予算要望

令和７年７月２５日

鷲山会長、田中理事長、常盤専務理事、千木良事務局長が直接訪問し、堀野晶三大臣官房学習基盤審議官に面会し、説明を行うとともに、

「教育予算に関する要望書」を提出

詳細は、月刊「日本教育」11月号P.28に掲載

「教育振興資金」制度

本会の諸活動を一層充実拡大するため、

「教育振興資金」の制度が設けられています。

資金へのご協力は、公益社団法人への寄付とみなされ確定申告の際に優遇措置を受けられます。

詳細はこちら